減農薬と低農薬農薬の使用量はどちらが少ない？

農水省のガイドラインで基準があるのは減農薬の方です。
「化学合成農薬の使用回数が、従来の5割以下」というものです。
しかし、1回に使用する農薬の濃度を高めれば、当然残留農薬は多くなります。


実際、前ページにあるように、減農薬栽培にはセット表示が必要です。
ところがセット表示のないものが多く出回っています。


頑張って農薬使用回数を減らしたとしても、
3回も4回も使用している事実をみた消費者が
「減農薬といってもそんなに農薬を使っているのか。」
とマイナスイメージになることを懸念して、表示を怠ることもあるそうです。


低農薬の方は、減農薬の基準（使用回数を半減以上）すら満たしていないから、
低農薬と表示せざるをえないことが多い可能性があります。

使用状況を隠し、低農薬という言葉のイメージをもって
販売している可能性があります。
農薬を少なくしている保証はどこにもありません。
（公共機関が出した証明書などが飾られていれば、別ですが…）

有機栽培の流通量がまだまだ少ない状況では、
次に安心なのはセット表示のある減農薬栽培。


次は、基準のある表現を使っているセット表示のない減農薬栽培。


低農薬野菜というものは不安だとみなされることが多いです。



無農薬と無化学肥料どちらが評価できる？

農水省のガイドラインでは、
無農薬であっても、化学肥料の使用の有無も表示することになっています。
ガイドラインに準拠しているなら、
「無農薬・無化学肥料栽培」
「無農薬・減化学肥料栽培」
「無農薬栽培（化学肥料使用）」
のいずれかの表示になります。


しかし実際、「無農薬」としか表示していないことが非常に多いです。
これは化学肥料が使われていると考えた方がいいそうです。


作物を栽培する場合、
化学肥料は人体に影響がないと思っている人も多いと思います。


しかし、過剰な化学肥料の投与は、
環境問題だけでなく、人体にも有害です。
化学肥料を使わないことは、すなわち土壌を肥沃にすることにもつながります。
有機質肥料でじっくり育てた方が、おいしくて安全です。


一方、無化学肥料の場合は、
農薬についても使用状況を表示するケースがほとんどだと言われています。
その多くは、「減農薬・無化学肥料栽培」です。


ガイドラインには強制力がありません。
それを使って、
本来化学肥料の使用の有無も表示しなければならないのに、
「無農薬」とだけ表示して、
ガイドラインに準拠しているように見せるのは、
ガイドラインを悪用しているものと思われています。


無化学肥料の方が、無農薬とだけ書かれているものより
安心といえる可能性が大きいです。



無農薬水耕栽培と減農薬無化学肥料栽培、どちらが安心？

水耕栽培は、無農薬・無化学肥料であっても、
現在は有機栽培と認められていません。

そもそも作物は水だけで育つのでしょうか。
いえ、当然、肥料は必要です。


そういうわけで、水耕栽培には化学肥料が必要です。
しかも短期間での栽培（促成栽培）を目指すので、
どうしても多く使わざるをえません。
水耕栽培ほうれん草は、栽培期間が1ヶ月もないそうです。
（通常は60日くらい）


無農薬で栽培することは価値がありますが、
化学肥料をたっぷり与えられた作物が安心だとは言い切れません。


減農薬・無化学肥料栽培は、有機栽培の一歩手前です。
有機質肥料に切り替え、土壌を肥沃にし、農薬も減らしています。


減農薬・無化学肥料栽培の方が安心といえる可能性が高いです。


産地直送と産地直結　新鮮なのはどちら？

「産直」という言葉は消費者に人気が高いものです。
普通、「産地直送」の略だととられますが、
「産地直結」もやはり産直といいます。


まず、産地とはいったいどこなのでしょうか？


2000年4月に施行された新JAS法で、国内の場合の産地とは、
「農産物は収穫地」、「水産物は漁業水域」、「畜産物は飼養地」
と決められました。
輸入品は原産国、つまり輸入先の国が産地になります。


「産地直送」というのは、こうした産地から青果市場などの卸売市場を通さずに、
直接小売店に輸送されてくることをいいます。


しかし、生産者側が農協や生産組合を通してくることもあるし、
小売店側も、中央卸売市場は通さなくても、商社や問屋経由で仕入れることもあります。


このような流通経路なので、その日に収穫したものが送られてくるわけではなく、
いつ収穫したか分からないものが多いのです。

農産物でいう産地直結には、
「安全性と農法、日本農業を守るという運動が加わり、生産者と消費者の交流がある」
という意味合いがあります。

いつ、どこで、誰が、何を目指し、
どんな生産方法で作られているか明示されているべきです。

生産者の実体をつかんだうえで生産農家から直接購入する方法が
もっとも産地直結という言葉にふさわしいと言われています。

この言葉には法律的な基準が決められていないため、
小売店の自主性に任されています。


このような定義として小売店が販売するならば、
より具体性のある産地直結の方が信頼できるので
安心といえる可能性が高いと言われています。